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2017.09.22 (Fri)

テレビを使った洗脳工作  反日テレビ局と外国政府機関の連携について

本稿、かねてから噂されている、反日マスコミと外国政府機関の連携関係の全体像について、報道バラエテイ番組の視点から文章化を試みた。
基本的には推論である。


■日常的な洗脳工作モデル

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

http://shiaoyama.com/essay/detail.php?id=674

これっていつものパターンですよね、↓

(1)、まず、週刊誌が自民党の議員の大小スキャンダルを報じる
(2)、それを受けて朝のワイドショーで評論家と称する人達とアナウンサー出身の自称キャスターが話を膨らまします
(3)、そして昼過ぎから始まる報道バラエティー番組で芸人さんを交えて大きく問題化させます
(4)、最後は、夜の報道バラエティーで自称キャスターが呆れた表情をし、横のお姉さんがそれに相槌を打つ!
(5)、そして週末の日曜日の朝に最後のダメ押し!
これだけ刷り込まれたらフツウの人は反自民、反安倍になりますよね

今、マスコミ、官僚機構に入り込んだ工作員が第一次安倍政権のときの再来を目指しているような気がします
小さなスキャンダルを積み重ねていき、都議会選挙の敗北を大きく取り上げ、それを安倍内閣の責任追及のネタにしようとしているのではないかと

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||


■洗脳工作を目的した報道番組の制作プロセス

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反日マスコミにおける、週間単位の反日世論維持を目的とした洗脳工作シナリオ


・各局共通で扱う報道バラエテイネタの発掘と共有化(週単位)
・各局単位での洗脳工作方針の協議(週単位)
・報道バラエテイ番組ごとの時系列的な役割分担を設定(日単位、各局)
・番組単位で洗脳工作の目的・目標・手段を設定(シナリオ化)
・番組単位で、対応させる出演者を選定、配置(抵抗する者は業界から排除、抹殺?)
・徹底したリハーサルを経て政府批判番組として放送


以下、毎週この繰り返し


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ここで、外国政府機関とマスコミの介入をモデル的に想定したい。(事実かどうかは確認はとれていない)

■明らかに反日マスコミと連携していると推定される国
中共、北朝鮮、韓国、アメリカ

■反日マスコミと連携する諸外国政府機関活動者の素性

・中共:中共大使館職員?、領事館職員?
・北朝鮮:朝鮮総連?、特定の人物?
・韓国:韓国大使館職員?、民団関係者?
・アメリカ:C●A職員?、アメリカ大使館職員?、韓国大使館職員(通報者?)

■反日マスコミと個別に密接な関係にある国の存在

・中共と密接な関係にあるのはNHK?、テレビ朝日?
・北朝鮮と密接な関係にあるのはTBS?
・韓国と密接な関係にあるのは日テレ?、フジテレビ?
・アメリカと密接な関係にあるのは日テレ?
・テレビ局各社にC●A、韓国政府、パチンコ業界、創価の意向を伝えるのが、電通?


イメージ的にはこうなっていると私は考える。

http://www.news-us.jp/article/20170913-000009z.html
CGZ87KOUIAAXqq-.jpg

TBSやNHKはそうではないのか?
彼らテレビ局職員(在日、外国籍)ほとんどがハニートラップされてそうなったと私はみている。


これらの推定を前提に、番組制作のどの時点で諸外国は介入しているのか?、番組制作プロセスと関連づけて以下に、推論として示す。


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諸外国政府機関と反日マスコミの連携関係


■諸外国大使館、領事館で行われる、年単位ないし特定事案に係わる会合での情報交換実施

■各局単位の報道方針の決定と共有化(年単位等)

・各局共通で扱う報道バラエテイネタの発掘と共有化(週単位)
・各局単位での洗脳工作方針の協議(週単位)
・報道バラエテイ番組ごとの時系列的な役割分担を設定(日単位、各局)
・番組単位で洗脳工作の目的・目標・手段を設定(シナリオ化)
・番組単位で、対応させる出演者を選定、配置(抵抗する者は業界から排除、抹殺?)
・徹底したリハーサルを経て政府批判番組として放送

■問題点を発見する都度、諸外国政府機関活動者が当該テレビ局に通報


■当該テレビ局が、今後の対応について検討、番組制作会社に対応指示、諸外国政府機関活動者に報告


■諸外国大使館、領事館などでの情報交換会に状況報告


以下、この繰り返し

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なぜ、こんなまだろっこしい作文を繰り返すのか、疑問に思われる方がおられるだろう。

それは、文章化しつつ、外患罪(改正)、共謀罪(法制化)、スパイ防止法(法制化)、BPOの機能強化、などの検討に際して、処罰対象とする犯罪行為の定義、どの法律で対応するか、明確化することにある。

少なくとも、政権打倒を社の方針と設定、諸外国政府機関と連携したマスコミは処罰扱いでいいだろう。

―― 参考情報 ――――――――――

非公開・公正中立でない「報道方針」は罰則対象とすべきだ
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-599.html

―――――――――――――――――

今回の検討は、マスコミ処罰実現を目的とした検討の一環であり、こうして検討の詳細を示すことで、近い将来、必ずや国会等の審議において法改正、法整備が行われることを期待し、本稿を終える。

以上

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テーマ : 政治の現状とマスコミによる洗脳 - ジャンル : 政治・経済

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