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2016.11.14 (Mon)

7つの緊急提言 安倍・トランプ会談 使える外交カードは実はたくさんある?

本稿では、安倍・トランプ会談を前に、7つの緊急提言を行う。

緊急出版が相次いでいる関係で、市井のブロガーとしてできることをする、という立場である。

今回のアメリカ大統領選挙後において、田母神俊雄が政治的に不在であることで、保守陣営は非常に困ったことになっているのではないかと予想する。

安倍首相にとって、田母神俊雄は、トランプ候補勝利直前までは、邪魔な存在に見えたかもしれない。が、トランプ大統領となることで、田母神俊雄が果たした、言論界におけるアメリカにもの申す人物が他に見当たらないような気がするのである。
すなわち、田母神俊雄を告発した保守を標榜する自称愛国者は、現時点において、国益的にマイナス人工としてカウントされることになってしまったのである。
安倍首相にとっては、トランプとの会談、事前に相応の主張を保守言論界にて焚き付けてくれた田母神俊雄のような存在がないため、丸裸でトランプと対応せざるを得ず、そのことが、安倍首相にとって頭痛のタネかもしれない。

もちろん、政治家というものは、都合が悪くなった時のために、自分の代わりに防波堤となってくれそうな人物を欲する習性はあると私は思う。
誰しも、矢面には立ちたくない………………………

本題に入りたい。

トランプ政権のスタッフは、日米安保でさらなる負担を求めるとしている。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20161110/k10010763591000.html

11月10日 14時56分
トランプ氏顧問 日米安保でさらなる負担求め交渉する
アメリカの次期大統領に選ばれたトランプ氏の安全保障政策の顧問が、NHKのインタビューに応じ、トランプ政権では、日米安全保障条約がアメリカ国民の利益にかなっているか見直したうえで、さらなる負担を求めて日本側と交渉する見通しを示しました。
トランプ氏の陣営で安全保障政策の立案に関わってきた、政策顧問のバート・ミズサワ退役少将がNHKのインタビューに応じました。

この中でミズサワ氏は、日米安全保障条約について「トランプ氏は、ビジネスマンとして条約を各国との契約と見なしていて、アメリカ国民の利益にかなっているか見直す必要があると考えている。トランプ氏が求めているのは、日米の双方の利益かどうかという公正さだ」と述べました。

そのうえで「条約は法的に均等でなければならない。現在の日米安全保障条約は、アメリカに日本の防衛義務があるのに、日本には同じ義務がない」と述べるとともに、「両国が担う負担の重さや費用の分担にも大きな差がある」と指摘し、GDPの1%しか防衛費を払っていない日本には、さらなる負担を求めて交渉するという見通しを示しました。

さらにミズサワ氏は、アメリカが日本や韓国に提供している核の抑止力、いわゆる核の傘について、多大な費用がかかると指摘したうえで、北朝鮮の核の脅威が増す中でどのように抑止力を維持するか、日本と検討する必要があるという考えも示しました。
民主党側の専門家 防衛義務果たす米の決意示すべき
一方、民主党のクリントン氏の陣営に外交政策の助言を行っていた、アメリカ外交問題評議会のシーラ・スミス上級研究員は、NHKのインタビューに対し、次期トランプ政権は、日本などの同盟国の不安を払拭(ふっしょく)するため、防衛義務を果たすアメリカの決意を示すべきだと主張しました。

この中でスミス上級研究員は、トランプ氏が次期大統領になることで「アメリカのアジア政策が不確実で予見が難しい状況になりかねないことが課題だ。アジアの国々との関係は困難な時期に直面する」と述べました。

そのうえで、次期トランプ政権に対しては「日本などの同盟国に対して防衛義務を果たすとともに、核の傘を提供する決意を明確にするよう求めたい」と述べ、トランプ氏の発言が原因で、日本などアジアの国々が抱く不安を払拭するよう求めました。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

防衛費を全額払っていない主張はそうかもしれない。
では、日本が今後もアメリカ製兵器を買う義務はあるのか?公開の場で質問可能な方、記録に残る方法でチャレンジいただきたい。

トランプ政権のスタッフが、アメリカ軍事産業のエージェントとして語っているかどうかを見極めるために、かつて田母神が発言した如く「日本が今後もアメリカ製兵器を購入する義務があるのか」という質問を繰り返すことは国益的にとても重要なのだ。

田母神は、現在刑事被告人の立場にある。順当に行けば、今頃は参議院議員となって、兵器の国産化推進の先頭に立っていた。

少し脱線してしまった。
沖縄米軍費用を負担せよとのことなので、とりあえず、外せないのは、沖縄米軍機能の一部を自衛隊に移管。これによって、アメリカの負担は軽減される。そしてこの措置は、雇用増の効果がある。少子化になっているのに、減員していない小中高の教員、増えすぎた国立大学教官の効率化で、人件費分は相殺できるはずである。

教員削減の財務省案に抵抗している文科省は、国家ビジョンが見えていない点で、3流である!

■外交カードその1 沖縄米軍機能の一部を自衛隊に移管できないか

―― 参考情報 ――――――――――

http://military38.com/archives/48832235.html

引用元:トランプ大統領就任で日本が得る数々のメリットを羅列する [無断転載禁止]c2ch.net 
http://vipper.2ch.net/test/read.cgi/news4vip/1478675551/
1: 以下、無断転載禁止でVIPがお送りします 2016/11/09(水) 16:12:31.560 ID:7G8R8yiPd
・TPPアメリカ抜きで日本が主導権を握れる(東南アジア経済圏)
・沖縄米軍基地問題解決
・在日米軍撤退で自衛隊増強(国内雇用増)
・移民政策の否定(中国人や朝鮮人受け入れに歯止め)
・脱アメリカの54番目の州
・アメリカが中東撤退で自衛隊も駆け付け警備から解放

―――――――――――――――――

さて、防衛費というと、軍事紛争が勃発した際、一番金がかかりそうなのは、「中東と日本の間のシーレーン維持に係わる防衛費」であろうと思う。理由は、距離が長い分、防衛費がかさむ(護衛艦等の輸送燃料)

中共との軍事紛争を想定すると、以下のようなシナリオがある。

■外交カードその2 防衛費軽減に繋がる措置としてシーレーン流通量の軽減

―――――――――――――――――

アメリカは防衛費負担せよと言うのであるから、シーレーン防衛負担を少なくすべく、石油等の物資輸送量を削減する方策が必要となる。

シーレーン防衛費を削減するには、中東からの石油輸入量をアメリカからのシエールガス等の燃料輸入に切り替えることが考えられる。この点について、日米はWin-Winの関係になるだろう。

要するに、アメリカ国債を買う代わりにもなるのだ。

また、ロシアからの電力輸入はシーレーン防衛を軽減できる効果がある。
シベリア鉄道での物資の輸送もシーレーン防衛を軽減できるはずだ。

シーレーンについては物資輸送という視点で捉えると、北極ルートの開拓。英国北海原油?の輸入も検討の遡上に載せるべきかもしれない。

―――――――――――――――――

安倍首相が、日露首脳会談前に、トランプに会って確かめたいのは、シーレーン防衛負担を軽減するために、日米で緊密に協議が必要で、そのための方策として、エネルギー調達を太平洋側にシフトすることではないかと予想する。私は、安倍首相が今、どうしてもトランプと会談しなければならない最大のポイントは、ここにあるのではないかとみている。

次に、防衛費全額負担は、C●A要員の活動費負担も含まれるのか否か、確認しておく必要がある。

拙ブログは、C●A東京支局について、日本の国益を棄損することで、活動費を捻出している可能性を指摘した。

―――――――――――――――――

・アメリカ政府・CIA東京支局はフェアではない
http://nihonnococoro.at.webry.info/201508/article_3.html

・CIA東京支局 公開されている情報から読み解くと…
http://nihonnococoro.at.webry.info/201508/article_6.html

・CIA、フリーメーソン、国際金融資本の関係について
http://nihonnococoro.at.webry.info/201601/article_29.html

・C●A東京支局がはたしてきた歴史的役割に関する考察
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-203.html

・KC●AとC●A東京支局はビジネス的にWIN-WINだった??
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-194.html

・韓国籍の人の政治活動を規制すべき時がきたのではないか
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-180.html

―――――――――――――――――

私は、日本国民として、C●A要員の費用負担までアメリカに要求される筋合いはないと考える。

同時期、産経から、駐日米大使館の職員への取材記事が報道された。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

http://www.sankei.com/world/news/161109/wor1611090068-n1.html

駐日米大使館の職員「今後どうなるか正直不安です」 米大使公邸では開票状況を見守るイベント

【ドナルド・トランプ氏、第45代米大統領に】 .

 米大統領選で共和党のドナルド・トランプ氏が第45代大統領に就任することが確実となった9日夕、東京都港区の在日米大使館では、職員らが平静さを保ちつつも不安な様子を隠さなかった。

 トランプ氏が勝利宣言をしたあとの午後5時半頃、仕事を終えて帰宅の途についていた大使館の日本人男性職員は「今後どうなるか正直不安です」と本音をぽつり。寒風の中、足早に立ち去った。

 今後については、キャロライン・ケネディ駐日米大使も同じ立場だ。ケネディ氏は民主党のオバマ大統領の指名を受け、駐日米大使に就任。共和党のトランプ氏が次期大統領になることから、いずれは代わることになりそうだ。

 大使館近くの会社に仕事で訪れていた男性会社員(52)は「今日、株や為替が大きく変動して驚いた。トランプさんの影響は日本にも大きく及ぶだろう。個人的には全く期待していません」と厳しい表情で語った。

 一方、米大使公邸ではこの日、テレビの生中継で開票状況を見守るイベントが開かれた。米国の民主主義を体感してもらおうと大使館が企画し、日米両国の政府関係者ら約200人が参加した。(WEB編集チーム)


||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

大使館業務の日常が、日本との友好親善に繋がるマトモなことであれば、「今後どうなるか正直不安です」という言葉が、大使館員から出てくるはずはない。要するに、やましいことをやっているか知る立場にあるようだ。

日本が防衛費全学負担する以上、通信傍受等はご法度となる。バレたら、●●ものだろう。

そこで、かく提言する。

■外交カードその3 防衛費の全額負担の中に、日本の国益を棄損する活動をしてきたC●A要員コストまで含めるのか?

こういう質問は、アメリカ大使に直接公開の場で質問することが効果的だろう。
アメリカンセンターにて講演会が開催されているそうなので、そういう質問機会を逃してはならない。

―― 参考情報 ――――――――――

アメリカンセンター 講演会
https://americancenterjapan.com/event/event-category/lecture/

―――――――――――――――――

続いてTPPの扱い。

拙ブログは、外交カードとできる可能性があるとの視点から、出稿した。

―― 参考情報 ――――――――――

TPP衆議院通過 どういう意図があったのか?
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-206.html

―――――――――――――――――

■外交カードその4 TPPの早期批准を外交カード化する

安倍首相は、アメリカがTPPに不参加だった場合のアメリカの損失を説明すると予想。

見方を変えたい。トランプは、カジノ利権を有するアメリカ有数の不動産事業家である。そこで、こう持ちかける可能性がある。

■外交カードその5 カジノ誘致とセットで日本のパチンコ利権潰しに協力してほしい

―――――――――――――――――

アメリカ利権のカジノ誘致(沖縄か首都圏)が考えられる。

―― 参考情報 ――――――――――

辺野古にトランプ氏のリゾートホテル進出のための用地手配
http://blogs.yahoo.co.jp/hkg_fan/15307975.html

――――――――――

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%89%E3%83%8A%E3%83%AB%E3%83%89%E3%83%BB%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%97

トランプ 略歴

生粋のニューヨーカーであり、父のフレッド・トランプもニューヨーク市の不動産開発業者。 父フレッドは不動産開発事業に対するトランプの関心を育て、トランプはペンシルベニア大学ウォートン・スクール在学中から、父フレッドの経営する不動産会社「エリザベス・トランプ・アンド・サン」を手伝い[6]、1968年に正式に社員になった。

1971年には父フレッドから同社の経営権を与えられ、社名を現行の「トランプ・オーガナイゼーション」に改めた。以来トランプは、ホテル、カジノ、ゴルフコースその他の不動産を建設し、その多くに自らの名前を冠している。 NBCのリアリティ番組「アプレンティス」への出演はトランプの知名度を更に高め、3回の結婚歴はタブロイド紙で広く報じられた。

―――――――――――――――――

その交換条件として、日本のパチンコ業界の暗部、マネーロンダリング等について捜査協力……………これ以上はご想像にお任せする。


■外交カードその6 米露外交交渉の代理を務める

リスクを負うが、米露が結託して日本にたかってくる悪夢を考慮すると、必要な申し出かもしれない。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

http://www.nikaidou.com/archives/87001

 トランプは何言い出すかわからない

 2016/11/09 20:38   -貴様ら!俺の言うことを聞いてみませんか?
「俺のトランプタワーを安く建てさせてくれたらOK」というだろう。お台場の余りの土地と沖縄のリゾートはくれてやれ。大阪に建ててもいいが、湾岸に建てると中南海地震で消えてなくなる可能性がある。

ヤツは自分と米国民しかみてないし、軍産複合体とは距離をとっている。自衛隊もますます重装備化、売国に頼らない武器の補給体制が必要だ。沖縄からは全部撤収して、ユタだかユカタだか知らないけど、それで守ればいいだろ。あとはヅラの翁長がやればいいことだ。殺されると思うけど(笑)。守れないときは中国に売却すればいい。まぁ、売り飛ばせばシナはそれ以上は言ってこないだろう。

これからはロシアも来る。平和条約結んでも何枚舌も使う可能性がある。アメリカとロシアが組んだら、日本はタカラれる可能性がある。

――――――――――――――

http://hosyusokuhou.jp/archives/48775948.html

92. 名無しさん@ほしゅそく   2016年11月11日 00:31:24  ID:gyNDcwOTc このコメントへ返信
>日本の政府、外務省ですら次期大統領はヒラリーと信じて疑わず何の対策もしてなかったし
してないわけないだろ。
こんな大事の事案で保険も掛けずに一点張りするとかないわ。
実際ロシアとの関係を急展開してたのは米国の政情が不安定になると見越して
中国問題でロシアが敵に回らないようにの根回しだろ。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||


■外交カードその7 トランプ外交デビュー支援

トランプは外交経験がない。よって、外交チャンネルが細いとみた場合、諸外国への首脳への口利きは可能と進言はできるかもしれないが、言い方を間違えるとトランプの自尊心を傷つけるリスクがある。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

http://www.news-us.jp/article/20161111-000003j.html

458 :名無しさん@1周年:2016/11/10(木) 22:42:35.96 ID:o+suiu5s0.net
>>21
トランプの外交は素人だからトランプ自身としても
不安がある。だから友達がほしいのだろう。

35 :名無しさん@1周年:2016/11/10(木) 22:15:41.72 ID:d1jncMI/0.net
安倍ちゃんがプーチン、ネタニヤフ、
エルドアン、ドゥテルテ、と気が合うなら
トランプとも気が合うだろうね
トランプもプーチン、ネタニヤフ、エルドアン、
ドゥテルテとは波長が合いそう

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||


以上、外交カード化できそうな事項について取りまとめた。

再掲しよう。

―――――――――――――――――

■外交カードその1 沖縄米軍機能の一部を自衛隊に移管できないか
■外交カードその2 防衛費軽減に繋がる措置としてシーレーン流通量の軽減
■外交カードその3 防衛費の全額負担の中に、日本の国益を棄損する活動をしてきたC●A要員コストまで含めるのか?
■外交カードその4 TPPの早期批准を外交カード化する
■外交カードその5 カジノ誘致とセットで日本のパチンコ利権潰しに協力してほしい
■外交カードその6 米露外交交渉の代理を務める
■外交カードその7 トランプ外交デビュー支援

―――――――――――――――――

私は、トランプ大統領出現は、下手をすると同盟国アメリカの国家的一大事であるとみている。一つ判断を間違えると、アメリカの凋落は止められないとみるし、日本もその影響を免れない。ただ、馬淵睦夫の外交分析を除けば、そういう視点からの分析は、海外サイトしか参照できるものがなさそうな状況に、心底がっかりしている。

すなわち、近い将来、直面するであろう国家的難題も、ポンコツ記者・ジャーナリストだらけの、新聞・テレビは参考にならず、重要事項すべて、官邸中枢、自民党本部、有志各自の分析如何にかかる状況を想定せざるを得ない。

あの捏造慰安婦日韓合意がそうだった。合意反対者は多い。が、シナリオと手順を書ける言論人は皆無だ。安倍談話もそうだった。安倍談話を否定する言論人は、代替措置を文書で示すべきだった。

シナリオと手順書を含む、文書を示せず、批判文しか書かない(書けない)言論人は、新聞・テレビに溢れている。これら言論人は、ポンコツ記者・ジャーナリストと同様、社会的に不要な存在となりつつある。

拙ブログは、安倍首相が、国家の一大事となることを回避する目的で、種々検討、安倍首相として行けそうだ、切り札となりえる外交カードがどれか確認できたので、安倍・トランプ会談を申し出たと解している。
安倍首相としては、どれが有効な外交カードとなるのか、優先順位の手筋と切り札が見えていると予想する。が、見落としがあってはならない。

最後に、11月17日に予定されている安倍・トランプ会談、100年に一度あるかどうかの重要な外交会談であると認識するならば、拙ブログの提言以上に重大な点にお気づきの方、特段の措置の必要性に気が付いておられる方、有志各自それぞれが、緊急提言として文書作成、個別に官邸に提出すべきタイミングであることを指摘し、本稿を終える。

以上


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