2017年06月 / 05月≪ 123456789101112131415161718192021222324252627282930≫07月

2017.06.27 (Tue)

共産主義思想の文系学者たちを追撃せよ

戦後、共産主義者たちとGHQが緊密に連携し、諸方策が採用、公職追放によって在日朝鮮人そして左翼系の人たちは大量にポストを得た、と言われている。
学術分野的には、古代史、皇位継承学、憲法学、国家神道論において、公職追放の影響があることを最近強く意識するようになった。



古代史において、津田左右吉の影響を受けた、共産主義思想の学者の学説について、大平裕はその著作にて、学説上の問題点を指摘している。

「歪められた日本神話」(萩野貞樹)において、彼らの学説、検証手法、学問的姿勢について、具体的にどういう問題があるのか読む事ができる。

―― 参考情報 ――――――――――

古代史歴史学者の学説、学問的姿勢に係わる問題点 
http://nihonshitanbou.blog.fc2.com/blog-entry-271.html

―――――――――――――――――



共産主義思想の憲法学者たちが皇位継承学をないがしろにした問題については、中川八洋がその経緯について分析した。

―― 参考情報 ――――――――――

【皇室問題】  憲法学者が悪さをしたのは「9条改憲阻止」だけではない!
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-506.html

―――――――――――――――――



憲法で規定する、天皇に係わる条項が存在するのに、共産主義思想に被れた憲法学者たちは、それにふれようともせず、天皇制について、否定的な研究態度を示してきたこともわかってきた。

―― 参考情報 ――――――――――

皇位継承学  我々は「憲法学」を誤解しているのではないか?
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-520.html

―――――――――――――――――



さて、国家神道については、Wikipediaにて、戦後長らく、その大家だと言われてきた第一任者の定説が覆されつつあるとの記述がある。

//////////////////////////////////

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%91%E4%B8%8A%E9%87%8D%E8%89%AF

村上重良

出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2016年6月)

村上 重良(むらかみ しげよし、1928年10月10日 - 1991年2月11日)は、日本の宗教学者。

東京生まれ。都立一中などを経て、1952年、東京大学文学部宗教学宗教史学科卒業。慶應義塾大学講師を務める。

日本共産党に属し、日本共産党に敵対的な創価学会および公明党を批判する著作や論文をいくつも発表していた。しかし宮本顕治が中心となって、「日本共産党と創価学会との合意についての協定」(創共協定)を1974年12月に締結したことに始まり、日本共産党指導部が宗教に対する融和的態度を示したことに反発し、世界1977年10月号(岩波書店発行)で、「共産主義政党と宗教 『創共協定』を再考する」という論文を発表し、宮本指導部を公然と批判したため党から除名された。

国家神道の研究で知られ、特に岩波新書の『国家神道』は国家神道論における定説として長く扱われてきた。村上によると、明治政府は神道を国教化しようとして当初から天皇を中心とする神の国を作り上げようと精力的に動き国民を神道信仰に駆り立てたという。しかし、近年の島薗進・阪本是丸・新田均らによる検証により、そもそも、明治政府の中にも伊勢派・出雲派などの路線対立が有り、一枚板ではなかったこと、明治政府の神道信仰の強制がほとんどなかったことなどの史実を踏まえると、村上の国家神道論は粗雑かつ本人の先入観に基づく説だったのではないかといわれるようになり、学界での影響力は低くなっている[要出典]。

主な著書

単著[ソースを編集]
『近代民衆宗教史の研究』法藏館、1957年
『創価学会と公明党』日本文華社、1964年
『創価学会=公明党』青木書店、1967年
『近代日本の宗教者』あそか出版社、1967年
『日本百年の宗教』講談社現代新書、1968年 改題改訂『近代日本の宗教』
『成田不動の歴史』東通社、1968年
『国家神道』岩波新書、1970年
『金光大神の生涯』講談社、1972年
『出口王仁三郎』新人物往来社、1973年
『ほんみち不敬事件』講談社、1974年
『慰霊と招魂-靖国の思想-』岩波新書、1974年
『教祖』読売新聞社、1975年
『仏立開導長松日扇』講談社、1976年
『天皇の祭祀』岩波新書、1977年
『現代宗教と政治』東京大学出版会、1978年
『評伝出口王仁三郎』三省堂、1978年
『日本宗教事典』講談社、1978年(のち講談社学術文庫)
『現代日本の宗教問題』朝日新聞社、1979年
『新宗教 その行動と思想』評論社、1980年(のち岩波現代文庫)
『世界の宗教』岩波ジュニア新書、1980年
『日本の宗教』岩波ジュニア新書、1981年
『現代宗教と民主主義』三省堂、1982年
『国家神道と民衆宗教』吉川弘文館、1982年
『神と日本人』東海大学出版会、1984年
『宗教の昭和史』三嶺書房、1985年
『天皇制国家と宗教』日本評論社、1986年
『靖国神社』岩波ブックレット、1986年
『天皇と日本文化』講談社、1986年(のち『日本史の中の天皇-宗教学から見た天皇制-』と改題して再刊)
『世界宗教事典』講談社、1987年(のち講談社学術文庫)

編著
『公明党』新日本出版社、1969年
(笠原一男)『現代日本の宗教と政治』新人物往来社、1971年
『皇室辞典』東京堂出版、1980年

//////////////////////////////////


「国家神道」、語彙的には、【第二次世界大戦前より存在し、議会や神道学、内務省、陸軍省などでは「国家神道」およびその同義語を用いている例がみられる。】だそうだ。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%AE%B6%E7%A5%9E%E9%81%93

が、学術的には、敗戦後の研究(後付けという意味)である可能性が十分にある。

国家神道の概念を否定すべきものと、扱われるきっかけとなったのが、GHQによる神道指令であることは確定的である。ただし、その神道指令自体が、誤解・早とちりに基づく指令であったことをGHQも認識せざるを得なくなり、指令の部分修正を余儀なくされた。(詳細本稿では解説しないが)

―― 参考情報 ――――――――――

「神道指令」全文について 
http://nihonshitanbou.blog.fc2.com/blog-entry-319.html

―――――――――――――――――

すなわち、戦後に勃興した国家神道否定論者は、時間が経てば経つほど、戦勝国の代理人GHQという勝ち馬に乗り調子に乗り、国体を否定した「敗戦利得者」=「GHQ御用学者」という評価となることは避けられないのである。



また、共産主義者が学問的に権威を持ち、古代史、皇位継承学、憲法学、国家神道論に係わったことで、学術的な視点での研究がないがしろにされている事実を、戦後70年を経て広く知られることとなった。共産主義者たちは正統な学問の破壊者ということになるだろう。

実際、文系学者たちは、職務上の学術と称する研究ではなく、慰安婦問題について政府がとった措置や、平和安全法制に介入しつつある。
以下は、その一例である。

―― 参考情報 ――――――――――

16の歴史学会は自ら「権威」を捨てた
http://sokokuwanihon.blog.fc2.com/blog-entry-418.html

―――――――――――――――――

政治声明を出した16の歴史学会は、「学術上の権威」とは異なる「権威」を求め始めた。尋常な学会とは言えまい。

職業公務員学者であることを放棄、(誰も見ていない)教官室で政治活動に明け暮れる「学者と称する者」たちを学者として扱う必要はあるのか?
「本来的に学者であることをやめた学者たち」を学者として扱う必要はあるのか。
かような学会声明は、もはや権威が、変質したことを意味する。彼らは、GHQ体制を堅持、日本が悪い国であり、日本が永遠に敗戦国であり、戦勝国に謝罪しなくてはならない、そのために「権威」を維持したいようである。

「ユダヤは日本に何をしたか」(渡部悌治)には、こう書いてある。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

79~80頁

日本における「神の国運動」も、ユダヤの王の再臨を準備するということであって、賀川豊彦らがアメリカ共産党からの資金によって主唱していたものであった。この運動も日本の内応者を養成する企みからなされたものだ。キリスト教の単なる信仰上の運動であるならば問題はなかったのだが、陰に隠された企みがあったのである。
この陰謀は、私が東北学院の神学生だった頃、御殿場の東山荘で開催されたキリスト教青年夏季講習会に出席し、講義の内容と講師たちの密議から体験によって知りえたことである。

「日本人がユダヤの王の前に立つためには、日本という国家を背負った驕り高ぶったままの姿であってはならない。悔い改めによって遜らなければならぬ。日本人はそう簡単には国を捨てない。国を捨てさせるには、国そのものを無くしてしまえばよろしい。それは戦争によって日本を負かすしかないのだ。日本が戦争に敗れて打ちのめされてはじめて遜るようになるのである。そうなれば天皇の神格も地に落ち、国民も拠り所を失う、それによって日本も共和国となりうる」
というのが密議の主旨であった。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

各方面の、在野の研究者たちの努力が結実すれば、あと2~30年もすれば、戦後、一世を風靡した敗戦利得型の、共産主義思想の文系学者たちは、完全に居場所を失うであろうし、偉大な学者という評価であった人ほど、何ゆえに平気で人を騙し唆し革命させ世界を破壊するような思想に被れてしまったのか?後世の調査研究対象の素材として扱われやすい、という「悲運」というか「十字架みたいなもの」を背負うことになるのである。

―― 参考情報 ――――――――――

エンゲルス宛ての「マルクスの書簡」に書かれているとんでもないこと 
http://nihonshitanbou.blog.fc2.com/blog-entry-313.html

―――――――――――――――――

すなわち、とんでもない思想に被れてしまった時点において、彼らは学術分野に係わる資格を失ったことを意味する。

敗戦利得型の学者であればあるほど、後世にて、いろいろな形で、おもちゃにされかねないのである!

それでも「権威と称するもの」を開陳、振り回すのであろうか?


以上

テーマ : 政治・経済・社会問題なんでも - ジャンル : 政治・経済

06:15  |  反日活動  |  トラックバック(0)  |  コメント(0)

2017.06.22 (Thu)

皇位継承学  我々は「憲法学」を誤解しているのではないか?

Wikipediaによると、憲法学なる学問は、法学から独立して存在することになった学問であるとされる。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%86%B2%E6%B3%95%E5%AD%A6

憲法学(けんぽうがく)は、憲法の解釈や適用および憲法上の諸現象を研究する学問[1]。法学の一分野として、国家の組織及び作用に関する基礎法を研究することを目的とする[2]。

なお、研究対象を憲法のみとする「憲法学者」が存在するのは日本だけで、諸外国ではあくまでも法学の一分野であり、自らを「法学者」ではなく「憲法学者」と名乗る研究者は存在しない。 これは、戦後GHQの指令による日本国憲法制定の正当性を擁護するため、東京帝国大学の法学部教授であった宮澤俊義が「法学」から半ば「憲法学」を独立させたことに起因する。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

続いて、「皇統断絶 女性天皇は、皇室の終焉」(中川八洋)のあとがきを読んでみたい。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

267~268頁

あとがき

イギリスにおいて、憲法(Constituition)の語義は、”国体”のことです。当然、憲法学とは”国体”を”保守する”学ということになります。しかし、戦後日本の大学では、フランス革命時の「革命の教理」をもって「憲法学」として構築していますから、その内容もその理論も、反・憲法の「転倒した知」になっています。

「国体の保守」が”憲法学”であるとする正統な学においては、皇室は国体の中でも最も精華な部分をなすものですから、皇室を護持するというテーマこそは、必然的に憲法学の中核となるべきでしょう。しかし、日本の憲法学には、皇統の護持を論じたものはほとんどありません。むしろ、皇統の断絶をふくむ天皇(皇室)の制度の消滅を措定し理論かした詭弁と狂気が、大学の憲法学の九十五パーセントを占めています。日本の憲法学は、”反・憲法”の極みであり、オウム真理教と酷似したカルト宗教のようなものになっています。

このため、皇統が風前の灯火になった今日のような危機の状況が出現しますと、この危機を解消させる方向の理論も出版物も一つもあらわれずに、いやが上にも危機を拡大させていくものだけが大流行します。しかも、この危機から皇統を護らんとする大多数の国民の側には、そのための”正しい知”がまったく欠けていますから、この「転倒した知」を排除する能力はありません。また、反・天皇の「転倒した知」に対抗して、この”正しい知”を提供する知識人が日本にはもはや一人も存在しないというのが現実です。

一方、この皇統の危機を好機とばかりに、その自然消滅を確実にすべく革命の情熱を注ぐ「非国民」側には、「憲法学」があらゆる策謀と悪の理論をふんだんに提供してくれています。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

そういうことなら、憲法改正に併せ、国立大学文系学部廃止・縮小の中で、憲法学者の95%を最優先にリストラすることになるだろう。

GHQの犬としての護憲派憲法学者が存在する必要性をまったく感じないのである。


以上

テーマ : 政治・経済・社会問題なんでも - ジャンル : 政治・経済

19:07  |  反日活動  |  トラックバック(0)  |  コメント(0)
 | HOME |  NEXT